ビルマニア - コラムマニアーナ

こんばんわ、ヴァンです。

色んなマニアが集まるマニアオフ会に行けば

質問マニアから質問責めされるのは仕方ない

質問『何マニアなんですか？』

オレ『ビルマニアです』

質問『埼玉県入間市レペゼンのラッパーでしたっけ？』

オレ『違います、ビルマニアです』

質問『はぁ、そうですか、へぇ～』

オレ『・・・』

質問『・・・それではまた』

ガッデム！

ヴァン　イン　ダ　ビルディング！

否

ヴァン　イン　ダ　キャッスル！

あーい！

係員『トイレで騒がないで下さい！』

ちくしょー

質問マニアにすら相手にされないとは

孤高過ぎるぜ

ビルマニア

ん？

聞いてくれるのかい？

えっと

ビルマニアというと

鉄筋コンクリート造りの高層建築物のビルだと思われがちだけど

そのビルじゃなくて

ビル・クリントン

こっちのビルです

ちなみにビル・クリントンを知らない栗きんとん野郎はいないと思うが

一応

wikiを載せておこう

ウィリアム・ジェファーソン・"ビル"・クリントン（William Jefferson "Bill" Clinton, 1946年 8月19日 - ）は、アメリカ合衆国の政治家。アーカンソー州司法長官、アーカンソー州知事、第42代アメリカ合衆国大統領を歴任。愛称はババ（Bubba, 南部英語で「兄弟」）。身長185cm。左利き。

もっと知りたくなったでしょ？

略歴[編集]

生い立ちから弁護士時代[編集]

1946年8月19日、アーカンソー州ホープに生まれる。ビルが生まれる約3ヵ月前に自動車事故で死去した父ウィリアム・ジェファーソン・ブライス・ジュニア(William Jefferson Blythe, Jr.)と同じ名を与えられ、ウィリアム・ジェファーソン・ブライス3世と呼ばれた。ビルが生まれた後、母のヴァージニア・キャシディ・ブライスは、看護師の勉強のためニューオーリンズへと移り、ビルは4歳になるまでホープにある母方の祖父母のもとで育つ。1950年ニューオーリンズから戻った母が、自動車販売店を営むロジャー・クリントンと再婚し、義父、母と3人で暮らし始めた。1953年一家は同州ホットスプリングスへ移り住む。義父は強度のアルコール中毒であり、自宅内で頻繁に暴力を振るった。ビルが小学生の頃、酒に酔った義父が発砲した弾丸がビルの耳元をかすめる事件がおきるなど不遇の少年時代であった。1956年には異父弟のロジャー・キャシディ・クリントンが誕生する。その後ビルは自ら姓をブライスからクリントンへ正式に改めている。

高校在学中の1963年の夏、ボーイズ・ステイトで選出されたアーカンソー州上院議員としてボーイズ・ネイションに参加、ホワイトハウスに招かれてケネディ大統領と握手する機会を得た。1964年ジョージタウン大学外交学部に入学、在学中フルブライト上院議員のもと外交委員会で働いた。大学4年生の時義父が死去している。1968年同大学を卒業、22歳の時にホワイトハウス実習生になる。フルブライト議員の選挙運動に参加した後、ローズ奨学生としてオックスフォード大学へ2年間留学で、徴兵を免れた。英国ではしばしばベトナム反戦運動に参加していた。帰国後イェール・ロー・スクールに入学。在学中にヒラリー・ローダムと出会う。1972年の大統領選ではジョージ・マクガバン民主党候補の選挙運動に参加。1973年法務博士号（ジュリス・ドクター、J.D.）を取得し卒業した。その後、アーカンソー大学フェイエットビル校ロースクールで教鞭を取った。

政治家・大統領職[編集]

1978年の知事初当選時。カーター大統領（左）と。

第2期の大統領就任式に出席するため、妻のヒラリー、娘のチェルシーらと共に行進するクリントン（1997年1月20日）

1974年の中間選挙で連邦下院議員選挙に出馬し、アーカンソー州3区の民主党予備選で勝利する。本選挙ではウォーターゲート事件による追い風があったものの、共和党の現職候補に対して僅差で敗北する。1975年ヒラリー・ローダムと結婚。1977年にはアーカンソー州司法長官選挙に出馬し、民主党予備選で勝利。本選挙では共和党からの対抗候補が出ず、無投票で当選した。同年の大統領選では民主党候補のジミー・カーターの選挙運動に参加した。

1978年にアーカンソー州知事選挙の民主党予備選に勝利した後、新人同士の本選挙を制して初当選。32歳の若手知事として話題となった。知事としては同州の教育水準の向上や道路の整備などに取り組んだ。1980年娘のチェルシーが生まれる。同年の春、他州に収容されていたキューバ人難民をアーカンソー州の州軍施設に移したいというカーター大統領からの要請があり、これについて市民から不安の声が上がったものの、州軍指揮者たるクリントン知事はこれを容認した。しかし難民がアーカンソーに移された後に暴動を起こしたことから、クリントンにとって政治的ダメージとなった。これに加えて道路整備の財源確保のための自動車登録料値上げを行ったことも災いし、再選をかけた同年の知事選に敗れた（当時のアーカンソー州知事の任期は2年）。次の1982年の知事選では当選してカムバックを果たした。以後1984年、1986年、1990年と連続当選を果たした。アーカンソー州知事時代には南部成長政策理事会理事長、全米知事協会副会長、全米知事協会会長、全州教育委員会委員長を歴任。

大統領選挙戦では、前大統領のネガティブ・キャンペーンに敗れたマイケル・デュカキスの選挙スタッフを重用し、守りを固めた。1992年の大統領選挙で当選し、翌1993年アメリカ合衆国大統領に就任。第二次世界大戦後のベビーブーム世代初の大統領。1996年アメリカ合衆国大統領選挙で再選を果たし、大統領の職を2期8年間にわたり務めた。永年の平和活動への貢献に対しガンディー平和賞が与えられているが、この賞の創設者が逮捕・起訴されたため後に返上している。日本では1992年の大統領選挙の際、CMでケネディ大統領と握手をしたシーンがたびたび放送された。

政策[編集]

内政[編集]

一般教書演説、1997年、上段左はアル・ゴア上院議長（副大統領）、右はニュート・ギングリッチ下院議長

2001年12月13日、アンソニー・ギデンズと

大統領選挙では中道や保守派からその左派的色彩を批判され、徐々に中道よりへの修正を図った。1994年の中間選挙以後は政策の一貫性のなさがしばしば批判の対象にされる。民主党では相対的にやや右寄りに位置するが、これは党内のスタンスであって、あくまで彼自身は第三の道サミット^[1]^[2]に参加していることなどから中道左派である。もっとも、パメラ・ハリマン（英語版）から政治資金の提供を受けており、彼女の属する閨閥に施政を左右された^[3]。急進リベラルからは歴代の民主党政権の中では最も保守的とされたが、一方で保守派からは「社会主義者」と呼ばれる。

ジョージ・H・W・ブッシュ大統領を、大統領選挙で「It's the economy, stupid! （経済こそが問題なのだ、愚か者!）」と揶揄したように経済最優先を掲げたクリントン政権はその当初から経済政策に力を入れる。アメリカ経済の中心を重化学工業からIT・金融に重点を移し、第二次世界大戦後としては2番目に長い好景気をもたらし、インフレなき経済成長を達成した。また、1994年のギングリッチ率いる共和党が上下院を奪還すると、共和党のお株を奪うべく、財政赤字削減に動き出す。アラン・グリーンスパン FRB議長の助言の下に、均衡財政をめざし、巨額の財政赤字を解消して、2000年には2300億ドルの財政黒字を達成した。これらの経済政策は、ロナルド・レーガン政権で行われたレーガノミクスに対し、クリントノミクスと呼ばれる。

教育を重視し、学校へのPC導入など、IT教育を推進した。その他、就学前児童の早期教育プログラムの拡大、移民の英語教育の充実を図った。後期には「強いドル」政策を実行し、他国の通貨に対してドル高を維持し、海外からの投資を呼び込んだ。また、アル・ゴアの提唱した「情報スーパーハイウェイ構想」を推進し、IT産業の育成と、IT化による生産性向上（ニューエコノミー）を押し進めた。

税制では、レーガノミックスで引き下げられた高額所得者の所得税率を引き上げた。また、『忘れ去られた中間層』というキャッチフレーズの下、中間層の減税を実施し貧困層をターゲットにした民主党の方針を大幅に転換した。妻のヒラリーが提案した医療保険制度改革を試みたが、民間保険会社や企業などからの法案反対活動でこの国民皆保険制度は成立させることは出来なかった^[4]。

外交[編集]

ヨハネ・パウロ2世と、1993年

パレスチナ自治協定、1993年

1998年 11月18日、ロシア連邦大統領ボリス・エリツィンと

1998年 6月27日、中華人民共和国主席江沢民と

1998年 11月19日、東京都での晩餐会にて日本国内閣総理大臣小渕恵三（右）と

1999年 6月17日、フランス共和国大統領ジャック・シラクと

1999年、英国首相トニー・ブレアと

2000年 10月10日、北朝鮮、朝鮮民主主義人民共和国の趙明禄朝鮮人民軍次帥と

ブッシュ政権が国内問題・経済問題を軽視していると批判し、ホワイトハウスに上り詰めたクリントンだったが、その公約の通り外交は不得意分野だった。彼の政治キャリアはアーカンソーの地方政治に限定されており、また、彼が頼りにすべき民主党も外交に関する人材は不足していた。その外交姿勢は、場当たり的だという批判にさらされている。政権の後期には外交に力を入れ、中東和平や朝鮮半島問題などに尽力したが、さしたる成果のないまま時間切れに終った。

南北アメリカ[編集]

北米地域では、アメリカ合衆国、メキシコ、カナダが自由貿易圏をつくり、関税障壁をなくすというNAFTA（北米自由貿易協定）に調印した（1994年1月1日発効）。

アジア太平洋[編集]

経済関係においては、親中国の傾向が強く、今後の主要な貿易相手国としての重要性を認める一方、日本などの同盟国には貿易問題などで厳しい態度を取った。在任中には中国政府から選挙資金を得た疑惑からの批判もあった。

自動車を中心とした貿易摩擦を契機として、すでにパパ・ブッシュ政権時代の1989年から日米構造協議がもたれるようになっていたが^[5]、クリントン政権では、ロイド・ベンツェン財務長官の主導により円高政策が強力に推し進められ、日本の輸出産業に円高不況と呼ばれる程の深刻な打撃を与えた。日本政府に対しては減税や銀行への公的資金の投入、スーパー301条に基づいた市場開放を高圧的に内政干渉にも近い形で要求した。アメリカ政府による日本政府への「日米規制改革および競争政策イニシアティブに基づく要望書（年次改革要望書）」もクリントン政権からである。

1998年の中国訪問時には、江沢民総書記（当時）との会談で「台湾の独立不支持、二つの中国及び一中一台の不支持、台湾の国連等国際機関への加盟不支持」を表明したが、帰国後しばらくして対台湾問題についてはアメリカ国内法である台湾関係法が優先するとした。この訪中では、クリントンが日本に立ち寄ることなく9日間にわたって中国に滞在したため、日本からは「ジャパン・パッシング」（日本無視政策）と非難され、日本の政財界に戦後共有されていた「民主党＝反日・親中」という認識を改めて再確認させることとなった^[6]。

しかし、政権の後半にかけては対日関係の修復に動き、とりわけ日米の安全保障問題に関して、概ね伝統的な日米関係を基軸としながら、その深化を図った。1995年に策定された、ジョセフ・ナイ国防次官補らによるいわゆる「ナイ・イニシアティヴ」に基づき冷戦後におけるアジア太平洋への関与を再定義、日米同盟をその機軸と位置づけた。1996年には日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）を策定、冷戦後における日米同盟の新たな定義付けを行った。

政権末期には、『ニューヨーク・タイムズ』や『ワシントン・ポスト』などによる反捕鯨キャンペーンに応じる形で、日本が調査捕鯨をやめないのならば、ノーマン・ミネタ商務長官（日系アメリカ人）が大統領に対して行った勧告に従って、日本を世界貿易機関に提訴すると表明した。しかし、これは政務手続き上あり得ないものであり、関税・貿易問題でもないため、日本では一部のマスコミや政治家が批判的に反応しただけで、日米捕鯨摩擦に発展することなく収束した。

北朝鮮との間では、核兵器の開発放棄と引き換えにKEDOを発足させたが、監視体制などを厳密に構築せず、結果的に北朝鮮の核武装の防止に失敗した。その後、共和党政権となり、アメリカの北朝鮮政策は転換された。

ベトナムとの間では1994年に、ベトナム戦争終結の1975年4月から19年間におよんだ、ベトナムに対する貿易禁止の撤廃を発表し、1995年に米国とベトナムを国交正常化させた。

大統領としての訪日[編集]

大統領として、5度訪日している^[7]。

第1回：1993年 7月6日から7月10日にかけて東京サミット出席のため訪日。宮澤喜一首相と会談。

第2回：1996年 4月16日から4月18日にかけて訪日。橋本龍太郎首相と会談。

第3回：1998年 11月19日から11月20日にかけて訪日。小渕恵三首相と会談。

第4回：2000年 6月8日、小渕恵三首相の葬儀に参列するため訪日。

第5回：2000年 7月21日から7月23日にかけて九州・沖縄サミット出席のため訪日。森喜朗首相と会談。

中東[編集]

中東地域では、湾岸戦争後に中東和平に尽力したブッシュ前大統領の貢献もあり和平の機運が高まる中、ノルウェーの仲介により、いわゆるオスロ合意が締結され、クリントンはその立会人となった。また、1994年のイスラエル・ヨルダン平和条約を後押しした。

しかしパレスチナ暫定自治政府が成立すると、イスラエル・パレスチナ双方で強硬派がオスロ合意に反対し、ラビン首相が暗殺されると、和平継続反対派のベンヤミン・ネタニヤフが首相に選出され和平は頓挫した。1999年にエフッド・バラクがイスラエルの首相になると、和平交渉は再開された。しかし2000年3月イスラエルとシリアの和平交渉を仲介するも失敗に終わる。そして7月、キャンプデービットにバラク首相とアラファト議長を招いて中東和平交渉を仲介するも、聖地・エルサレムの帰属権などをめぐり両者が対立。クリントンとしては、残り半年の任期中に交渉を結実させようと15日間に及び徹夜で両者を説得したが、バラク、アラファト双方の溝は最後まで埋まらず、中東和平交渉は決裂した。その後、9月にパレスチナ自治区にて第2次インティファーダ（民衆蜂起）が起こり情勢が悪化する。2001年2月に、対パレスチナ強硬派のアリエル・シャロンが首相になり、パレスチナ暫定自治政府にたいして武力攻撃を行い、再びオスロ合意は頓挫した。

また、クリントンはブッシュ親子同様にサダム・フセインを敵視しており、国連安保理の承認を得ないまま、1998年には米英軍により、イラクの首都バグダットなどの軍事施設に対する巡航ミサイル「トマホーク」などを使った大規模な空爆を開始し、砂漠の狐作戦を行った。

ヨーロッパ[編集]

ヨーロッパ地域では、ロシアとの融和や西欧諸国の協調などをベースに行動し、旧ユーゴスラヴィアで発生したボスニア・ヘルツェゴビナ紛争の和平調停に乗り出して、和平協定締結に成功した。だが、コソボ紛争に対するNATO軍単独での武力介入（1999年）は、ロシアや中華人民共和国との協調関係に亀裂を生じさせた。また、このユーゴ空爆は、「人道のためには国連決議無しで武力行使しても良い」とする「前例」を産み出した。ただし、介入それ自体は未だに賛否両論である。

アフリカ[編集]

アフリカ地域では、1993年に、第二次国際連合ソマリア活動の一員としてソマリア内戦に介入した。これは、前任者のブッシュが第一次国際連合ソマリア活動で人道支援（人道的介入）を掲げたのに対して無政府状態を解消する国家建設（Nation-building、State-building）を目的とした平和強制の最初の例である。これにより、一時的に援助物資の輸送路が確保され、1日平均の餓死者を¹⁄₃以下に激減させる効果を上げた。だが、モガディシュの戦闘では多数の死傷者を出したため、世論の反発から、アメリカ軍はソマリアから撤退することとなった。そして結局、アメリカ軍主導であった国連ソマリア活動そのものも失敗に終わった。この事件は、アメリカが国連平和維持活動に消極的となった一因とされる。その結果、ルワンダ虐殺などの非人道的行為に関してクリントン政権は傍観したと批判されるようになった。

また、1998年には、アルカーイダの関与したアメリカ大使館爆破事件への報復を名目として、アフガニスタンとともにスーダンをミサイル攻撃した。この際、スーダンの医薬品の5割以上を供給していた工場が、「化学兵器工場」であるとして破壊された。

その他[編集]

他には、政権末期において、レームダックから来る政治的空白から、世界貿易機関（WTO）シアトル会議を決裂させたなどの点が一部で指摘されている。

また、退任直前に176人の服役囚に対し恩赦を実施（特赦140人、減刑36人）したが、この中に脱税などの容疑がかけられ逮捕直前に国外逃亡していた実業家マーク・リッチなどが含まれていたため批判の対象になっている^[8]。